• まず確認したい：症状別に原因を切り分ける
• サーバー／ドメイン／SSLに起因する停止
• CMS・コード・設定変更に起因する不具合
• セキュリティ・アクセス制限が原因のケース
• まとめ

まず確認したい：症状別に原因を切り分ける

最初に「どんな症状か」を正確に把握します。症状の違いは、そのまま原因の候補を狭める手がかりになります。

• 真っ白／500エラー：PHPエラー・プラグイン/テーマ衝突・メモリ不足の可能性が高い。
• 404／リダイレクトループ：パーマリンクや.htaccessの不整合、URL設定の誤り。
• 「保護されていない通信」警告：SSL証明書の期限切れ・設定不備。
• 一部だけ表示不可：外部API停止、CDNキャッシュ、ファイル権限や容量不足。
• 管理画面だけ入れない：セキュリティロック、Cookie/URL不整合、プラグイン干渉。

あわせて、別回線・別端末・シークレットモードで再現性を確認。これにより社内ネットワークやブラウザ要因を切り分けられます。次に、直前の変更（更新・設定変更・ファイル入替・DNS操作）の有無を時系列で整理します。

サーバー／ドメイン／SSLに起因する停止

インフラ側の要因は、広範囲で影響が出やすく、まず確認すべきポイントです。

1）サーバー障害・リソース不足

• レンタルサーバーの障害情報やメンテナンス告知を確認。
• 管理パネルでCPU・メモリ・ディスク（特にInode）を確認、閾値超過なら解消。
• アクセス集中時は一時的にキャッシュ強化、画像最適化、不要プラグイン停止を検討。

2）ドメイン期限・DNS設定

• レジストラ管理画面で有効期限、ネームサーバー、DNSレコードの最新性を確認。
• 最近DNSを変更した場合はTTLと伝播を考慮（反映まで時間差あり）。

3）SSL証明書の失効・誤設定

• 証明書の有効期限とドメイン一致を確認（www有無のズレに注意）。
• 自動更新が失敗している場合は手動再発行→サーバーへ再インストール。

初動のコツ：停止範囲（全ページ／一部／管理画面のみ）と時刻、直前の変更をセットで記録すると、ベンダー問い合わせがスムーズになります。

CMS・コード・設定変更に起因する不具合

更新や設定変更後の不具合は頻出です。やみくもに触らず、影響点を一つずつ戻すのが鉄則です。

1）プラグイン／テーマ更新後に表示不可

• FTPで /wp-content/plugins を一時リネームして全停止 → 画面が戻るか確認。
• 戻る場合は、問題プラグインを絞り込み（1つずつ有効化）。
• テーマ起因が疑わしい場合はデフォルトテーマへ一時切替。

2）.htaccess・パーマリンクの不整合

• .htaccess をバックアップ後、WordPress既定に差し戻し。
• 管理画面に入れる場合はパーマリンク設定を保存して再生成。

3）キャッシュ／CDNの多層化

• ブラウザ → CMSプラグイン → サーバー（OPcache等） → CDN の順でパージ。
• 特定ディレクトリ（例：/uploads/）のキャッシュ規則を見直し。

4）容量・権限・PHPバージョン

• ディスク容量・Inode枯渇の解消、644/755 権限と所有者の整合性確認。
• PHPの急なメジャー変更は非推奨。検証環境で互換性確認後に切替。

注意：復旧前に現状バックアップ（ファイル＋DB）を取得し、差分が追える状態で作業しましょう。

セキュリティ・アクセス制限が原因のケース

改ざんやマルウェア感染、あるいはアクセス制御の誤設定によって閲覧不能になることもあります。

1）改ざん・マルウェア感染の兆候

• 意図しないリダイレクト、海外からの大量アクセス、見覚えのないファイルの出現。
• 対処：サイトを一時的にメンテナンス化 → 侵入経路と悪性ファイルの特定・除去 → すべての認証情報を更新（管理者・FTP・DB）。

2）WAF／セキュリティプラグインのブロック

• 特定IP・地域ブロック、ログイン試行制限で誤検知の可能性。
• 対処：管理画面へ入れない場合はFTPで問題プラグインを一時停止、ホワイトリストに管理IPを登録。

3）社内ネットワーク・プロキシ要因

• 社内ポリシーやDNSフィルタで遮断されている場合、モバイル回線や別拠点で再現確認。

セキュリティ事案は発生時刻・アクセスログ・改変箇所の保存が重要です。早期に専門調査へ移行すると復旧と再発防止が迅速です。

まとめ

ホームページが急に閲覧できなくなる要因は、インフラ（サーバー・ドメイン・SSL）、CMSや設定変更、セキュリティの3系統に大別できます。
まずは症状の把握→再現確認→直前変更の洗い出しで切り分け、原因系統ごとの定石手順で復旧を進めましょう。セキュリティ事案やインフラ深部の問題、営業影響が大きいケースは、早めの専門対応が結果的にコストとダウンタイムを抑えます。

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